帝国データバンクは8月9日、「任天堂」グループの取引先実態調査の結果を発表した。同調査は8月時点で、企業概要データベース「COSMOS2」のうち任天堂グループと直接取引があり、主要取引先とする国内企業431社を対象に抽出し、調査している。「
任天堂グループと直接取引があり、主要取引先とする国内企業」を都道府県別にみたところ、1位は「東京都」(53.6%)だった。次いで2位は「大阪府」(13.0%)、3位は「京都府」(12.1%)。以降、「神奈川県」(3.9%)、「愛知県」(3.0%)と続いた。業種別では、51.3%で「サービス業」が最も多くなった。次いで「卸売業」(24.4%)、「 製造業」(16.7%)となった。
「主要取引先 上位10業種」をみると1位は「ソフト受託開発」(17.4%)だった。次いで「パッケージソフト業」(14.6%)、「玩具・娯楽用品卸」(9.0%)。以降、「産業用電気機器卸」(5.8%)、「映画・ビデオ制作」(2.1%)と続いた。
年売上高別にみると、最多は「1億円以上10億円未満」(43.9%)だった。以降、「10億円以上50億円未満」(19.5%)、「100億円以上1,000億円未満」(13.7%)、「1億円未満」(10.7%)となった。
